世界のエネルギー集約度は、2022年にはわずかに改善（1.2％減）したが、2010～2019年の平均（1.9％減/年）を下回り、2℃の経路を達成するには不十分である。

世界のエネルギー集約度（GDP単位あたりの総エネルギー消費量）は、2022年に1.2％減少した。つまり、2021年よりは速いが、過去のトレンド（2010年から2019年の間に1.9％減/年）よりは遅い。これは、2℃のシナリオを達成するために必要な年率3.5％以上の減少に比べると、まだ不十分である。 2022年、世界のエネルギー消費量の増加率は、世界のGDPの増加率（それぞれ2.1％増、3％増程度）よりも遅かったが、経済構造やエネルギー効率の達成状況の違いを反映して、エネルギー集約度の水準や傾向は世界の地域によって大きく異なっている。 OECD諸国のエネルギー集約度は急激に低下した（2022年には3.1%減、2010年から2019年までの2.2%減/年のトレンドを上回る）。これは主に、エネルギー消費が4％減少したことと、欧州の経済成長が4％近く伸びたことにより、欧州が7.6％減少（EUの7.8％減を含む）したことによる。欧州のエネルギー集約度は現在、世界平均より42％低い。また、エネルギー集約度は、オーストラリア（2.8％減）、日本と韓国（それぞれ約2％減）で縮小し、米国（0.3％減）とカナダ（0.4％増）では横ばいとなった。 OECD諸国以外では、2022年のエネルギー集約度にほとんど変化はなかった。中国（0.1%増、世界平均を30%上回る）とアジア全体では安定を維持し、アフリカ（0.7%減、エネルギー消費量が4.5%減少した南アフリカでは6.4%減少したにもかかわらず）でも安定を維持した。インド（0.5％増、依然として世界平均を9％下回る）、ロシア（1.7％増、世界平均を95％上回る）ではわずかに増加したが、ラテンアメリカ（1％減、うちブラジルは0.4％減、メキシコとアルゼンチンはそれぞれ0.7％減）、中東（2.2％減）では減少した。